Indeed でのテレワークの検索数の急増 ― 傾向の分析

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの人の仕事のあり方に変化が生じています。アメリカ合衆国労働省労働統計局の調査によると、感染拡大前にテレワーク (リモートワーク) の選択肢が提供されていたのは 29% の従業員でした。しかし、外出自粛要請により、多くの都市で医療従事者やスーパーの従業員などの「エッセンシャルワーカー」以外は自宅を出て仕事をすることができなくなりました。

これにより、多くの人々がリモートで仕事をするようになりました。その中でこれまでリモートでの業務経験がない人も少なくありません。テレワークは、多くの企業にとってこの新しい環境で機能するための唯一の方法であるため、かつては自宅で行うことはほぼ不可能だと考えられていた仕事を適応させる必要があります。Zoom や Slack などの会議ツールや通信ツールを専門とする企業は、サービスの需要が急増しており、採用数が増えていますほとんどの米国の学校は休校しており、幼稚園の教師でさえオンラインでの業務に移行しています

では、テレワークへの移行は、求人の検索や掲載にどのように反映されているのでしょうか? Indeed のエコノミストであるニック・バンカー氏に話を聞きながら、求職者と採用企業がどのように変化に対応しているかについて見てみましょう。

 

2月以降、テレワークの検索数は2倍に

新型コロナウイルスによる感染拡大以来、テレワークの求人への関心が急上昇しています。実際、2月の初めから「在宅勤務」や「テレワーク」などの語句を含む検索数は、2月1日の全検索の1.6% から3月22日の3.5% と2倍以上になりました。Indeed はこうしたトラフィックを継続して注意深く監視しています。外食サービスなどの特定の産業ではテレワークはほぼ不可能ですが、他の業界ではテレワークで行える仕事があります。 

「最近職を失った人たちが、この新しい状況で安全に働く機会を探していることを示唆している可能性があります」とバンカー氏は言います。

 

しかし、採用企業によるテレワークの求人はこの傾向に追い付いていません。 

2019年の初め以来、テレワークの選択肢を宣伝する仕事内容は着実に増加していますが、「これはより全体的な傾向の一部であり、採用企業が今回の状況に対応した結果ではありません」とバンカー氏は言います。

 

採用企業への影響

簡単に言えば、テレワークが可能な場合、採用企業はそれを宣伝すべきです。バンカー氏は今、テレワークを行っていますが、そのことは元々の仕事内容に含まれていませんでした。 

「企業が募集している求人で、テレワークが可能であるにもかかわらず、求人情報に記載していない場合は、説明を編集し直してください」とバンカー氏は助言します。特に短期的には、テレワークの可能性を求職者に伝えることで、応募数を増やすことができます。競合他社はすでにテレワークの選択肢を提示しているかもしれません。

長期的には、テレワークの宣伝は採用企業にとっても有利です。新型コロナウイルスの感染拡大以前は、求職者のほぼ半数 (47%) が、会社にテレワーク制度があるかどうかが仕事を選ぶ上で重要な要素であると回答していました。 

求職者への影響

求職者にとっては、短期的には状況が厳しいと感じるかもしれません。しかし、テレワークの検索数が増加していることは、求職者が現在の状況に適応していることを示しています。 

長期的には、「多くの求職者は外出禁止を余儀なくされる経験をしたため、雇用の保障以外に理由がなければ、再度このような状況になった場合、最終的にテレワークの選択肢を選ぶ可能性があります」とバンカー氏は言います。

 

日本の状況

日本における「在宅勤務」や「リモートワーク」「テレワーク」に関連した仕事の検索割合は、3月末から急増し、緊急事態宣言が発令された4月7日にピークとなりました。その後、減少傾向にはあるものの、発令前と比較すると依然として高い水準を示しています。

 

「在宅勤務」や「リモートワーク」「テレワーク」などのキーワードを含む求人の割合も4月以降増加傾向にあります。しかしながら、求人の総数が減少傾向にあるので、実際の求人数としては現状では微増に留まっています。今後、企業側でもテレワークへの対応を充実させ、人材の募集や採用については、新しい環境に応じたフレキシビリティ(例えば、テレワークや時差出勤など)についても明確に訴求することが重要となってくることでしょう。

 

 

Indeed は、求職者と採用企業を支援するという使命への取り組みをかつてないほど強化しています。今後もこの困難な時期にご活用いただける最新情報を随時お届けしていきます。

 

原文はこちら:Searches for Remote Work Surge on Indeed: Analyzing the Trend
(※一部内容を更新・変更しています。)