Indeed社員に聞きました!在宅勤務はアリ?ナシ?

世界No.1求人検索エンジン* 「Indeed (インディード)」では、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、2020年3月3日(日本時間3月4日)から全世界の全ての従業員を対象にリモートワーク(在宅勤務)を行っています。現在、多くの企業が導入もしくは導入を検討している在宅勤務ですが、Indeedで取り組みを開始したのは、安倍元総理大臣が日本全国を対象に発出した緊急事態宣言を行う1ヶ月も前のことであり、従業員の健康と安全を最優先に考えた英断と言っても過言ではありません。

そこで今回は、日本のIndeed社員に在宅勤務に関して調査**を実施した結果と社員の生の声をご紹介します。

在宅勤務に関するアンケート結果ー在宅勤務のメリット・デメリット

「在宅勤務で良かったことは?」と尋ねたところ、「移動時間、通勤負担なし」(94%)との回答が圧倒的多数を占めました。2位以下は、「コロナ感染回避での安心感」(72%)、「自由な時間の確保、健康な生活・規則正しい生活ができる」(63%)、「家事や家族との時間を確保」(54%)、「業務に集中できる」(40%)、「対人関係のストレス軽減」(24%)、「グループウェアで情報共有の効率向上」(13%)と続きました。移動時間がなくなり、ゆとりが生まれたことで、家事を行う時間や家族と一緒の時間や一人で自由に過ごす時間を確保できたという意見が多く見受けられます。また、自分にとって何が大切か考えるきっかけになったという声もありました。

在宅勤務で良かったことはのアンケート結果 移動時間、通勤負担なし94%、コロナ感染回避での安心感72%、自由な時間の確保、健康な生活、規則正しい生活ができる63%、家事や家族との時間を確保54%、業務に集中できる40%、対人関係のストレス軽減24%、グループウェアで情報共有の効率向上13%、その他3%

 

その一方で「在宅勤務で大変だったことは?」と尋ねたところ、「光熱費や生活消耗品にかかる費用が増えた」(62%)への回答が最も多くなりました。次いで、「コミュニケーション不足」(59%)、「運動不足により首・肩・腰の疲労がたまる」(49%)、「集中しすぎることで私生活とのメリハリがつきにくい」(34%)、「家庭での仕事環境が整っておらず、仕事がしづらい」(32%)、「情報伝達がしづらい、時間がかかる」(26%)「子育てや介護と在宅勤務の両立が難しいと感じるときがある」(24%)と続きました。在宅時間が増えることで光熱費の負担が増えることに加え、Indeedでは、飲み物やお菓子、ランチ、軽食をオフィス内で無償提供していたため、在宅勤務が始まって以降その恩恵が受けられないこともあってか、費用負担を感じる人が多くなったものと考えられます。また、コミュニケーション不足やON/OFFの切り替えが難しいなどの課題も見えてきました。

在宅勤務で大変だったことはのアンケート結果 (複数回答)光熱費や生活消耗品にかかる費用が増えた62%、コミュニケーション不足59%、運動不足により首、肩、腰の疲労がたまる49%、集中しすぎることで私生活とのメリハリがつきにくい34%、家庭での仕事環境が整っておらず、仕事がしづらい32%

情報伝達がしづらい、時間がかかる26%、子育てや介護と在宅勤務の両立が難しいと感じるときがある24%、その他8%

 

在宅勤務開始から7ヶ月経過、社員の心境変化は?

ここでは、在宅勤務を初めた頃(2020年3月)と在宅勤務が始まって7ヶ月が経過した現在(2020年10月)の状況を比べて心境の変化があったどうかについて、実際の社員の声を紹介していきます。

肯定的な声

「業務を行うにおいて、オフィスにいても家にいても全く障害はなくスムーズに仕事ができています。オフィスに戻る意味はあまり感じられません。通勤時間が減り、家族との時間も増えQOLが上がりました。在宅勤務が始まってから、社員のことを第一に考えてくれるIndeedへの感謝の気持ちが高まりました。」
「最初はZoomでのコミュニケーションに慣れませんでしたが、今ではチーム内のコミュニケーションも盛んになり、寂しく感じることもなくなりました。通勤時間がないことで睡眠時間を多く確保できるようになったり、自炊の機会が増えたりと健康的な生活をおくれるようになりました。」

出社や訪問に囚われなくても、数字を作り出すことができるとわかりました。体の拘束がなくなったので、よりストレスフリーに動くことができております。また、在宅勤務前は通勤時間や移動時間にかなりの時間を取られていたので、家族、子供との時間も増えました、これは何より嬉しいことで有り難く思っています。」
「最初は不安だったが、今はこの環境がベストだと思っている。生産性が上がっているので、早く日本社会全体でスタンダードな働き方になって欲しい。」
「最初は仕事とプライベートのメリハリが付きにくかったですが、だんだん仕事に集中できるようになって当事者意識の向上に繋がった。」
「開始した当初は効率の低下や、コミュニケーション不足などを懸念していたが、現在は全て杞憂に終わった。生活費の上昇を除けば、在宅勤務のデメリットは一切感じない。本当にITチーム、HRチーム、全ての関わっている方々に感謝申し上げたい。」
「他のどの会社よりも早急にアクションを取ってくれた会社には大変感謝しています。間違いなく当時外出への大きな不安があり、社員を守ってくれたことをありがたく思っています。一方で7ヶ月たち世間の状況や職場環境(家庭環境)も変化してきています。これから来年まで強制在宅が続くとなると家族と話し合い引越しなども検討する必要があると思っています。オフィスに物理的に出勤し、対人コミュニケーションをとり、家庭と距離を置くことが仕事のパフォーマンスや精神的ストレスを和らげるものだとは思ってもみませんでした。できれば今後選択制の在宅など、変化していくことを望みます。」

時間にゆとりができたおかげか、ワークライフバランスとQOL(クオリティ オブ ライフ)の向上が見受けられます。また、始まった当初は不安に思うことも多かった様子が見受けられますが、徐々にそれも払拭されてきたといった声が多く集まりました。加えて、作業効率や生産性の維持、もしくは上がったなどの声もあがりました。

課題を感じる声

「そろそろ人と接して仕事がしたい。」
「最初はずっと在宅勤務がいいと思っていましたが、半年経って、人との交流が減ったことを感じたのでたまにオフィスに行きたいな・・と思うようになりました。」
「在宅勤務は慣れてくるとかなりいい働き方だと感じた。ただし、仕事場として独立したスペースがないと家族にも自分にも負担が大きいので、在宅が続くのであれば、家の間取りなどを考えないといけない。」
「夫も在宅勤務で、四六時中ずっと一緒にいることは仲が悪い訳ではなくても大きなストレスになると思いました。今まで気付きませんでしたが、通勤や日中オフィスにいて家族以外の人と話すことが精神衛生的に重要なことなんだと思いました。」
「いつでも仕事が出来る環境なので顧客から連絡が来ると少しだけと思い仕事をしてしまう。メリハリがつきにくくなっている。」
「私は周りの人からモチベーションやインスピレーションなどを受けながら仕事していくタイプなので、7ヶ月経過してマンネリ化してしまい、どうにかこの状況を打破できないかと模索中です。他人からではなく自分の中でなんとかモチベーションを保ててる人のマインドとか知りたいです。」

在宅勤務が開始された直後に多く見られた孤独感や不安感については、慣れてきたという声もあった一方で、より孤独感が増しているという声も少なくありませんでした。これまで当たり前のように繰り広げられていた他愛もない会話や、目に見えていた他部署との活発なやり取りなどを感じることが少なくなり、孤独や疎外感を感じることが多くなったのではないでしょうか。また、行動範囲も狭まり、メリハリをつけにくい在宅勤務は、時間の経過が早いと感じ、時間に追われていると感じる傾向にあるようです。

ウェルネスプログラムへの取り組み

Indeedではこのようなマイナスな感情を打破するために、ウェルネスプログラムの一環として、「YOU Day」を導入しました。心と体の平穏を保つための特別な休息日として、毎月第3月曜日または金曜日を会社全体の公休日「YOU Day」として設定しています。これは、全従業員を対象として年次有給休暇とは別に付与されます。また、急遽始まった在宅勤務に合わせて、全従業員に「$500在宅特別経費」を2回支給しました。1人あたり$500(53,980円)を上限に、自宅の仕事環境を整えるために必要な備品の購入を目的としたものです。

ニューノーマル時代の勤務形態のあるべき姿とは

在宅勤務がスタートした頃に比べると在宅勤務への慣れもあり、今回のアンケート結果では肯定的な意見が全体の84%を占めていました。しかし、孤独感の解消やモチベーションの維持といった在宅勤務への課題もまだまだありそうです。また、Indeedでは従業員の安全を最大限に考慮しながら、オフィスを再オープンする検討も進めています。アンケートでの回答結果でもわかる通り、在宅勤務の継続を望む一方で、適度にオフィスへの出社を望んでいる人もいます。出社が必要な職種や仕事形態もあるため、今後はより幅広い選択肢を社員に提供できるように取り組んでいます。

在宅勤務のこれから

新型コロナウイルス感染症の流行で、在宅勤務という働き方が推進されたのは事実です。在宅勤務が浸透すれば、今後も起こりうる自然災害や人的災害など予測不可能な自体が発生し、オフィスへの出社が難しくなった場合であっても、業務を停止することなく円滑に継続することができるのが大きなメリットの一つと言えるでしょう。さらに、場所や時間に縛られず働ける点から、妊娠、育児、介護理由などでの休職や離職などを食い止め、新しい人材の確保の選択肢として、この働き方は今後より一層必要とされていくでしょう。
*出典:Comscore 2020年3月総訪問数
**n=298 / アンケート調査期間:2020年10月20日〜2020年10月30日
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